Z世代のSDGsと消費に関する意識調査
期間:指定なし
[リスヴェル編集部]2022年09月29日公開

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SHIBUYA109エンタテイメントが運営する若者マーケティング研究機関「SHIBUYA109 lab.」は、15~24歳のZ世代を対象に外部調査パネルによるWEB調査とSHIBUYA109 lab.独自ネットワークによるインタビューから「Z世代のSDGsと消費に関する意識調査」を行った。

この調査によると、約6割のZ世代が社会的課題に関心あり、SDGsで日本が取り組むべき項目1位は「ジェンダー平等を実現しよう」という結果となった。消費実態は「どうせならサステナ」と持続可能な社会に関する関心はあるものの、関心度と消費にはギャップがあることもわかった。

調査期間:2022年8月
居住地:一都三県
性別:男女
年齢:15~24歳
対象:高校生・大学生・短大・専門学校生
回答者数:400名(男性200名/女性200名)

【 Z世代のSDGsと消費に関する意識調査】

(1)7割以上が環境にやさしい取り組みを実施するも、低い自己評価。エコフレンドリーが日常化するZ世代
社会的課題解決に対しての現状を問う質問に関しては「関心はあるが、具体的に取り組んでいることはない」が35.0%で1位となり、関心はあるものの行動に移せていないと感じていることが判明。その一方で、実際の取り組みを聞いてみると、環境にやさしい活動に対して積極的な姿勢も見られる。

(2)SDGsに配慮した商品を5割が購入経験有!課題は価格や情報の透明性
「SDGsや社会的課題に配慮した商品を購入していない理由」1位は、「値段が高いから」となり、「SDGsに配慮している商品も実情はわからないので、闇雲に購入せず、いつも購入しているものを長く使うように意識している」といった声が聞かれた。

(3)7割がSDGsに取り組む企業に好印象。企業のSDGsへの取り組み姿勢が就職先の志望度にも影響
「SDGsに取り組む企業の方が世の中の流れを把握できている印象がある」などの声が聞かれ、消費者としてだけではなく、就職先を選ぶ視点においてもSDGsへの意識が企業イメージに影響しているという声聞かれた。

(4)SHIBUYA109 lab.所長が分析。消費実態は「どうせならサステナ」。関心度と消費にはギャップあり
社会的課題に取り組むことが当たり前であるZ世代だからこそ、社会的課題に向き合う姿勢に対する評価基準が高いことが考えられるが、SDGsや社会的課題に配慮していることは、あくまで消費における判断軸の内の1つとなっているのが現状。

詳細な調査レポートはこちらから:https://www.shibuya109.co.jp/news/4322/

SHIBUYA109 lab.
https://shibuya109lab.jp

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