働きながら旅をすることができるのがワーキングホリデービザの最大の特徴だが、実はオーストラリアへ渡航したワーキングホリデー体験者のほとんどが、渡航前にすぐに仕事が見つかるのかが一番不安だったということから、クイーンズランド州政府観光局ではTwitterで現地での仕事をプレゼントするキャンペーンを実施した。

オーストラリア北東部に位置するクイーンズランド州は、人口約500万人、オーストラリアの約1/4の面積を占める。主要な都市は、ケアンズ、ブリスベン、ゴールドコースト、グレートバリアリーフなど、人気の観光地を有する州である。年間を通じて温暖な気候に恵まれ、日本との時差も僅か1時間であることから日本との行き来がしやすいことが特徴で、上記のキャンペーンで人気が高かったのは、ダイブクルーズを提供している企業Entrada社で、「大好きな海のそばで英語スキルを伸ばしながら仕事をしてみたい」、「一度しかない人生、自然遺産のグレートバリアリーフで働いてみたい」という、豊かな自然に関連するのが理由のようだ。

ワーキングホリデー制度とは、二国・地域間の取決め等に基づき、各々が相手国・地域の青少年に対し、休暇目的の入国及び滞在期間中における旅行・滞在資金を補うための付随的な就労を認める制度。日本とオーストラリアは1980年に制度を開始し、2020年時点では日本と26の国々がワーキングホリデー制度を結んでいるが、オーストラリアが第1号としてスタートした。オーストラリアのワーキングホリデービザは18〜30歳が対象で、条件を満たせば最長3年間まで滞在が可能。2023年3月現在、オーストラリア国内のワーキングホリデービザ保有者は133,350人、2022年9月末現在の71,704人から86％増加した。ちなみにワーキングホリデービザで渡豪する日本人は年間約1〜3万人。

最新ワーキングホリデー情報
海外留学エージェント「スマ留」が今年4〜6月に渡航予定の1008人を対象に実施した「2023年春のワーキングホリデー渡航者実態調査」結果からは、2022年1月以降、ワーキングホリデービザで渡航する人が急増し、2023年4月までの1年間で3倍以上増加している。中でもオーストラリアを渡航留学先に選んだ人は300人で、「安全で年間を通じて過ごしやすい」などの理由からオーストラリアを選ぶ人が多い。

急増背景には、円安の影響により、海外ドルの為替相場が上昇したことを受け、海外で稼いだお金を日本円に変換して高い収入を得る「出稼ぎ留学」の流行も大きく起因している。しかしワーキングホリデーの本質は、若い頃に「人との出会い」や「かけがえのない経験」を海外ですることによって、充実したライフスタイルを模索することであることは間違いない。