旅する人に届けたい世界の情報
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共同通信社 経済部次長・鉄旅オブザイヤー審査員：大塚圭一郎
zoom日進月歩で街の姿が変わり続けている東京の中でも特に変化が著しいのが流行の発信地、渋谷だ。渋谷駅周辺で大規模複合商業施設「スクランブルスクエア」が順次開業し、４７階建ての東棟が夜空をきらびやかに照らすようになった。かつては一等地に残る公開空地だった足元の「駅近」公園も大きく変貌し、足を運ぶと浦島太郎気分にさせられる。年の瀬を迎えて出迎えてくれたクリスマスツリーは紫色の発光ダイオード（ＬＥＤ）で照らしており、色合いには理由があった―。
zoom ▽ミヤシタパークは宮下公園の英語名ではない！？
「ＭＩＹＡＳＨＩＴＡ ＰＡＲＫにお越しください」という案内メールを受領し、東京都出身者として恥ずかしい疑問が頭に思い浮かんだ。「なんで『宮下公園』と表記しないのだろうか？」
結論から言うと、「ＭＩＹＡＳＨＩＴＡ ＰＡＲＫ（ミヤシタパーク）」と渋谷区立宮下公園は「別物」だ。ただし、これらは同じ土地にあり、「共生」している。
そんな東京都民ならばかなり知られた知識を欠いていた理由を釈明すると、私は勤務先のワシントン支局へ異動するため２０２０年に渡米し、２４年に本社に帰任するまで全く一時帰国しなかった。よって東京のことを最新情報にアップデートできておらず、今も基本ソフト（ＯＳ）で言えば最新情報に書き換え中というのが実情だからだ。
zoom ▽なぜ「別物」なのか
「別物」なのは、ミヤシタパークは複合施設の名称だからだ。ＪＲ山手線と明治通りに挟まれた渋谷区立宮下公園の細長い土地に建てられ、新型コロナウイルス流行中だった２０２０年に開業した。宮下公園はミヤシタパークの４階へ移転して〝空中庭園〟へと姿を変えたものの、同じ土地に「共生」している。
１９５３年に開設された旧公園が取り壊され、跡地にできた建物は１～３階はレストランや衣料品店など計約９０店が入居する商業施設だ。宮下公園は、高さ約１７メートルにある屋上に整備した。公園の北側には塔屋を含めて１８階建てのホテル「シークエンス ミヤシタパーク」も併設している。
一等地にある旧公園のポテンシャル（潜在力）に目を付けた渋谷区は、官民連携のパブリック・プライベート・パートナーシップ（ＰＰＰ）によって３０年間の定期借地権で公園の建て替えを決定。開発に当たる事業主は、公募で三井不動産が選ばれた。
zoom ▽宮下公園の英語名は？
それでは施設名が「ＭＩＹＡＳＨＩＴＡ ＰＡＲＫ」ならば、宮下公園の英語名は何と呼ばれているのか？これは読んで字のごとしで「ＳＨＩＢＵＹＡＫＵＲＩＴＳＵ ＭＩＹＡＳＨＩＴＡ ＰＡＲＫ」だ。
公営を意味する英語の「ＭＵＮＩＣＩＰＡＬ」を組み合わせた「ＴＯＫＹＯ ＳＨＩＢＵＹＡ―ＭＩＹＡＳＨＩＴＡ ＭＵＮＩＣＩＰＡＬ ＰＡＲＫ」などの名称の方が、外国人にも分かりやすいと思うのだが…。
私が１１月１２日にミヤシタパークへ向かったのは、４階の宮下公園に設けたクリスマスツリーの点灯式があったためだ。クリスマスツリーと周囲の発光ダイオード（ＬＥＤ）に紫色の明かりが灯ったのは午後５時、曲「渋谷で５時」そのものだ。
zoom ▽紫色で照らす理由は
紫色に照らされたのは、これがパープルリボン運動の一環だからだ。共催する化粧品大手のコーセーが、紫色のボトルを採用した高付加価値型化粧品ブランド「コスメデコルテ」の商品「リポソーム美容液」を売り込む狙いもある。クリスマスの１２月２５日まで毎日午後５～１１時に点灯される。
同時に「シークエンス ミヤシタパーク」の４階にあるカフェ「バレー・パーク・スタンド」では、紫色をあしらったオリジナルメニューの紫芋ラテ（アイス、ホット各９９０円）、バスクチーズケーキ（９９０円）などの提供が始まった。期間は１１月１８日まで。
コーセーのコスメデコルテ事業部販売戦略二課の福本典課長は取り組みの狙いについて「化粧品という多くの方々に影響力のあるコンテンツと、スイーツという拡散力のあるコンテンツがコラボレーション（協業）することで、今回の活動をより広い方々にお伝えできると考えた」と説明した。
カフェの窓外に立てられた紫色に彩られたクリスマスツリーの奥では、スクランブルスクエアの東棟から窓明かりが漏れていた。夜空を照らすサーチライトのような明かりは、変わり続ける渋谷の行く末を示しているかのように映った。
zoom 【パープルリボン運動】家庭内暴力（ＤＶ）といった女性に対する暴力の根絶を目指した運動。女性に対する暴力の被害者によって１９９４年にアメリカで生まれた草の根運動で、日本を含めた国際的な運動に広がった。運動のシンボルとして、紫色のリボンのマークが使われている。国際連合は１９９９年、毎年１１月２５日を「女性に対する暴力撤廃の国際デー」に制定した。日本では毎年１１月１２～２５日の２週間を「女性に対する暴力をなくす運動」の期間と定めており、政府と地方自治体、団体、企業が幅広い活動を展開している。
（連載コラム「“鉄分”サプリの旅」の次の旅をどうぞお楽しみに！）
